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続 ダイエット奮闘記

 

2年前の雑記帳にも同じようなネタを書いたような気がしますが,先日,ダイエットを再開しました。

 

 

昨年を振り返ると,3月から8月までダイエットを行っており,ダイエットを行っていた時期の体重が手帳に書かれておりましたので,手帳を見返したところ,ちょうど去年の今頃と同じ程度の体重であったことを確認することができました。

 

 

私の体重の経過に関し,最大限善意解釈すれば,1年間トータルでは体重が増えておらず,少なくとも昨年の今頃よりは太っていないこととなりますが,真摯に捉えれば,現時点の体重からすると,私は,日本肥満学会による肥満の判定基準:肥満1度の状態であり,要するに,リバウンドしたということとなります。

 

 

仮に,この雑記帳を読んで執筆者が誰であるか分かったとしても,BMIから私の体重を逆算しないようくれぐれもご配慮をお願いいたします(笑)

 

 

 

 

 


ダイエットの方法としては,これまでと同様に,暴飲暴食は控え,夜は炭水化物を極力抜くようにしたうえで,平日でもできる限り歩くようにし,土日はウォーキング・運動をするという方法をとっております。

 

 

ちなみに,ダイエットの一環として,GWを利用して高尾山へ登ったり,あきる野周辺を散策してきましたが,ジャコウアゲハ,ウスバシロチョウ(「シロチョウ」という名前であるものの,アゲハチョウの仲間),オトシブミの揺篭,イヌブナ,キジ等,都内ではなかなか見かけることができない生物・植物を観察することができました。緑豊かな自然は,心が癒され,ウォーキングの励みになります。

 

 

これまでの経験上,あまり負荷をかけすぎると,ダイエットが長続きしないため,ほどほどに頑張ろうと思います。

 

 

 

 

 


家族にダイエットを開始すると宣言したところ,妻から「冷やし中華を始めました的なものだ。」と有難い言葉を頂戴しましたが,まずは,昨年8月時点の体重へ少しでも近づけるようにしたいと思います。

 

 

 

(毎年恒例な人)

更新日2018.5.15


民法総則についての改正

 

1.民法総則の改正

 

 

 

 

  今回の民法改正は一般に債権法の改正と呼ばれていますが、改正されたのは民法典の第三編債権だけでなく、第一編総則についても複数の重要な改正が行われています。そのうち実務面に最も重大な影響を及ぼすであろうと思われるものが別稿で横田弁護士が論じている時効に関する改正ですが、それ以外の総則に関する主な改正を紹介します。

 

 

 

 

 

2.意思能力を有しない者の法律行為が無効であることを明記

 

 

 

 

(1)改正民法3条の2は、法律行為の当事者が意思表示をした時に意思能力を有しなかったときは、その法律行為は無効であると規定しています。現行民法下でも意思能力を有しない者の法律行為は無効であると解されているのですが、現行民法は、そのことは当然であるとして明文の規定は置いていませんでした。改正民法は現行民法下での確定した解釈を明文で規定したものであり、今回の改正によっても実質的な変更はありません。

 

  

  ただし、改正民法でも、意思能力の具体的な意味を定めた定義規定は置かれていません。これについては、自己の行う行為の法的な意味―そのような行為をすればどうなるのか―を理解する能力などと説明するのが一般的であり、7歳ないし10歳程度の知的判断能力が一応の目安とされています。

 

 

 

 

(2)また、現行民法には明文の規定はありませんが、意思表示が到達したといえるためには意思表示の受領者が意思能力を有している必要があると解されています。この点、改正民法98条の2本文は、意思表示の相手方がその意思表示を受けた時に意思能力を有しなかったときは、その意思表示をもってその相手方に対抗できないと明文で規定しました。「意思表示をもって対抗できない」とは、意思表示が到達したことひいてはその意思表示の到達によって発生するはずの法律効果(契約の解除、期限の利益の喪失、相殺等)を相手方に主張できないという意味です。ただし、相手方の法定代理人または意思能力を回復した相手方本人が意思表示を知った後は、意思表示を対抗できます(改正民法98条の2ただし書き)。

 

 

  したがって、たとえば、重度の認知症等によって意思能力を有していない者に対し期限の利益の喪失通知を送付しても、理論上は期限の利益は喪失されません。厳密さを求めるのであれば、成年後見人の選任を得たうえで成年後見人に対し期限の利益の喪失通知を送付する必要があります(なお、このことは現行民法下でも同じですが、改正民法によって明文で明確になりました)。ただし、意思表示を受領させるためだけに成年後見人の選任を求めることは現実的ではなく、実務的には悩ましいところです。

 

 

 

 

 

3.要素の錯誤は無効原因ではなく取消原因に

 

 

 

 

(1)現行民法では、法律行為の要素に錯誤がある意思表示は無効とされていますが、改正民法では、要素の錯誤による意思表示は無効ではなく取り消すことができることに変更されました(改正民法95条1項)。無効な行為は初めから効力を生じないのとは異なり、取り消しうる行為は取り消されるまでは一応有効であり、取消によって初めから無効であったものとみなされます(この点は今回の改正によっても変更はありません)。したがって、改正民法の下では、契約の相手方に要素の錯誤がある(と判断される)場合でも、相手方から契約を取り消されるまでは、契約は有効であるとして取り扱えばよいことになります。

 

 

 

 

(2)要素の錯誤が無効原因から取消原因へと変更されたことによって生じる重要な違いは、無効の主張は期間制限がなく、理論上はいつまでも主張が可能であるのに対し、取消権は、追認ができる時から5年、行為の時から20年が経過したときは時効によって消滅する点です。錯誤の場合、「追認ができる時」とは、錯誤によって意思表示を行った本人またはその代理人が錯誤に気が付いた時です。現行民法下では、10年以上も前の契約について錯誤による無効が主張される事例も珍しくありませんでしたが、改正民法下では、締結時点から何年も経過した契約の錯誤による取消が主張されることはまれになると予想されます。
 

 

 

(代表社員 弁護士 近 藤   基)

更新日2018.5.15


【皆さんの運動解消不足の手段はなんでしょうか】


デスクワークの多い社会人によくある悩みとして,運動不足をどのように解消するかという問題があると思う。

 

 

 


私の場合,運動不足の解消手段は専らテニスであり,現在も近所のテニススクールに通い,週に2コマ(80分×2)テニスに勤しんでいる。もっとも,参加する2コマ(正規レッスン)の時間帯は決まっており,仕事の都合や用事などの理由又はイベント開催などスクール側の事情で,正規レッスンに出られないことも多い。その場合には,インターネット上で欠席申請し,振替制度を利用して,他クラスのレッスンに参加することになるのだが,この振替制度が最近の悩みの種である。

 

 

 


というのも,大抵の振替制度がそうだと思うが,振替制度には有効期間があり,有効期間を過ぎると失効してしまうのだ。しかも複雑なのが,振替制度の有効期間は欠席理由により異なり,自己都合の場合には翌クール(だいたい2か月くらい)まであるのに対し,スクール側の事情だと翌々クール(だいたい4か月くらい)と失効までの期間が異なっているのである。

 

 

 


用事などが重なり欠席が続くと,振替レッスンが10コマを超えたりする。貧乏性の私は振替レッスンが失効してしまうのはもったいないので,なんとかすべての振替レッスンを消化しようとするのだが,この計算が以外に面倒である。

 

「振替レッスンのうち,2コマは来週に有効期間が到来するので,次回の正規レッスン後に続けて振替レッスンを入れて消化し,1コマはその翌週に有効期間がくるので,来週の平日のどこかで消化しよう・・・そのほかは・・・」といった感じであり,段々と気持ちは多重債務者のそれになってくる。

 

 

 


あるとき,テニスのコーチと談笑しているときに上記事情を伝えたところ,テニスコーチは笑いながら,このような話をしてきた。

 

「振替レッスンの有効期間が近づいてきた場合,失効を避けるための裏技があります。それは,正規レッスンを欠席申請して,振替レッスン扱いで正規レッスンに参加すればいいんです」

 

 

 


・・・完全に多重債務者のそれであった。問題を引き伸ばしして,振替レッスンは一向に減らないのである。

 

 

 


レッスン回数を減らせば問題は解消するのだが,それだと運動不足が解消できないので悩ましい。悩む日々は続きそうである。

 

 

(メタボ対策)

更新日2018.4.19
 


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